医療保険に入らないと後悔する？2026年の入院費18.7万円と公的保障を徹底検証

医療保険に入らないまま生活していて、突然の入院や手術が必要になったら、どれほどお金がかかるのでしょうか。「日本には公的医療保険と高額療養費制度があるから、民間の医療保険は不要」「毎月の保険料を払うより貯金したほうが合理的」という意見がある一方、実際に入院してから未加入を後悔したというブログや体験談も見つかります。

判断材料になるのが、公益財団法人生命保険文化センターの2025（令和7）年度「生活保障に関する調査」です。2026年1月に公表された調査結果では、直近の入院時に支払った自己負担費用の平均は18.7万円。さらに、2026年8月には高額療養費制度の見直しが実施され、医療費負担の仕組みも変わりました。この記事では、実際の入院体験、公的保障、貯蓄と保険の費用対効果を照らし合わせ、民間医療保険に入らず後悔する人と、未加入でも困りにくい人の違いを検証します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 入院費用：2025年度調査による入院時の自己負担額は平均18.7万円。ただし、長期入院や差額ベッド代などで負担は大きく変わる。
• 公的保障：2026年8月から高額療養費制度が見直され、年間上限も導入。とはいえ、食事代や差額ベッド代などは別途必要。
• 加入判断：十分な貯蓄と収入保障がある人は未加入も選択肢。一方、貯蓄が少ない人や自営業者などは備えを慎重に検討したい。

【医療保険に入らないと後悔する？】実際のブログ・入院体験から見えた現実

医療保険に入らない人のブログを読むと、興味深いことに、未加入を後悔した人だけでなく、入院を経験しても「やはり保険は必要なかった」と感じている人もいます。

この違いを生み出しているのは、単純な入院日数だけではありません。公的保障の適用状況、貯蓄額、入院中の生活環境、働けない期間の長さなどが関係しています。

事例1：25日間入院しても医療保険なしで乗り切ったケース

2026年5月2日、noteに掲載されたHaru氏の体験談では、66歳の本人が骨折による手術を受け、25日間入院した経験が紹介されています。

本人の投稿によると、入院・手術・検査・食事代などを含む支払いは約10万円。民間の生命保険には加入しておらず、高額療養費制度によって医療費の負担が抑えられたと説明しています。

この事例から分かるのは、民間医療保険に加入していなくても、公的医療保険の仕組みを利用することで、比較的負担を抑えられる場合があるということです。

ただし、この体験は本人の所得区分や医療内容、入院環境などに基づく個別事例です。25日間の入院が誰でも10万円で済むという意味ではありません。

事例2：妊娠中の長期入院で未加入を後悔したケース

反対に、2024年2月15日のデイリースポーツの記事では、医療保険に加入していなかった32歳女性の体験が紹介されました。

大阪府在住のAさんは、妊娠23週頃に切迫早産と診断され、手術を受けながら36週まで100日以上入院。その後、緊急帝王切開も経験しました。

記事によると、高額療養費制度や出産育児一時金を利用したものの、手術・入院・出産などで60万円以上の支出が発生。食事代や差額ベッド代、交通費、急な入院に伴う諸費用を含めると、合計は約90万円に達したとされています。

さらに問題になったのが、その後の保険加入です。切迫早産や帝王切開を経験したことで、今後加入する医療保険では関連する保障に条件が付く可能性が生じました。

つまり、医療保険に入らないことで生じる後悔は、入院費を自分で支払うことだけではありません。健康状態が変わった後では、希望する保障に加入しにくくなる可能性もあります。

2つの体験談に共通する教訓

25日間の骨折入院で約10万円だった人と、妊娠に伴う長期入院で約90万円の支出が生じた人。両者の差は、医療保険に加入していたかどうかだけでは説明できません。

入院の原因、保険適用の範囲、入院期間、食事代や差額ベッド代、出産に伴う費用など、条件が異なります。

ブログの体験談を読む際は、支払った金額だけを比較するのではなく、どの制度が使われ、何が自己負担になったのかまで確認する必要があります。

【2025年度調査を徹底検証】入院費用の平均18.7万円は高いのか？

医療保険に入らない判断をするうえで、最も参考になるのが実際の入院費用です。

公益財団法人生命保険文化センターが実施した2025（令和7）年度「生活保障に関する調査」は、全国の18～79歳の男女4,837人を対象に、2025年4月5日から6月11日まで実施されました。

同調査によると、過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人の直近の入院における平均額は18.7万円でした。

平均18.7万円に含まれる費用の内訳

ここで注意したいのは、18.7万円が純粋な診察費や手術費だけを示す数字ではないことです。

調査では、以下のような費用が自己負担額に含まれています。

• 保険診療の自己負担分
• 入院中の食事代
• 差額ベッド代
• 病院までの交通費
• お見舞いに来る家族の交通費
• 衣類や日用品などの購入費

また、高額療養費制度を利用した人については、制度利用後の金額が集計されています。

つまり、18.7万円は公的保障を利用した後も残る、入院に伴う幅広い自己負担の平均です。

1日あたりの自己負担額は2万4,300円

同じ調査では、入院1日あたりの自己負担費用の平均は2万4,300円でした。20,000円未満だった人が約6割を占める一方、入院環境や治療内容によっては高額になるケースもあります。

また、自己負担額の総額は20万円未満が約7割です。大多数が比較的限られた金額で済んでいる一方、全員が同じ負担で済むわけではありません。

この数字から読み取れるのは、一般的な入院費用に備えるだけなら、必ずしも高額な医療保険が必要とは限らないということです。しかし、平均値だけを根拠に未加入を決めると、長期入院や予想外の支出に対応できなくなる可能性があります。

【公的医療保険と2026年8月改正】民間医療保険なしでも守られる範囲

日本の公的医療保険は、病気やけがをしたときの経済的負担を抑えるための重要な仕組みです。

まず整理しておきたいのは、ここでいう「医療保険に入らない」とは、民間の医療保険に加入しないという意味だということです。公的医療保険そのものに加入しないこととは、まったく異なります。

公的医療保険で受けられる保障

会社員の健康保険や国民健康保険などに加入していれば、対象となる保険診療について、年齢や所得に応じた自己負担割合で医療を受けられます。

さらに、医療費が高額になった場合には、高額療養費制度によって月ごとの自己負担額に上限が設けられます。

2026年8月には、この制度の見直しが実施されました。厚生労働省の公表資料によると、月額の自己負担上限が見直されたほか、新たに年間上限が設けられています。

高額療養費制度の2026年8月改正で何が変わった？

2026年8月からの制度では、年齢や所得に応じて自己負担限度額が設定されています。

例えば、70歳未満で年収約370万～510万円の人が、保険適用の総医療費100万円の治療を受けた場合、厚生労働省の説明では自己負担は約9.3万円まで抑えられます。

また、2026年8月からは、8月から翌年7月までを対象とする年間上限が導入されました。継続的な治療が必要な人については、月ごとの負担に加えて年間の負担にも配慮する仕組みです。

直近12か月で高額療養費に該当した月が3か月以上ある場合、4か月目以降の負担をさらに軽減する「多数回該当」も維持されています。

なお、2027年8月には所得区分の細分化など、次の段階の見直しも予定されています。

公的保障・貯蓄・民間医療保険の関係を整理

それぞれの役割を理解すると、民間医療保険が必要になる場面が見えやすくなります。

差額ベッド代と入院時の諸費用は別問題

高額療養費制度があるからといって、入院中の支出がすべて抑えられるわけではありません。

代表的なのが差額ベッド代です。個室や少人数部屋など、特別な療養環境を利用した場合に発生する費用で、高額療養費制度の対象にはなりません。

ただし、希望していないのに病院側の都合や治療上の必要性によって特別な病室に入院した場合など、差額ベッド代を請求できないケースもあります。厚生労働省の通知では、特別な療養環境の提供には患者の自由な選択と同意が必要とされています。

食事代も見落としやすい費用です。協会けんぽの案内によると、一般の患者の入院時食事代の標準負担額は、2026年6月1日から1食550円になりました。1日3食なら1,650円となり、10日間で16,500円です。

これらの費用に加え、病院までの交通費、パジャマやタオル、洗面用品、家族の移動費なども必要になります。

医療保険の必要性を考えるときは、治療費だけでなく、こうした高額療養費制度の対象外となる支出まで含めて計算することが大切です。

【医療保険に入らないメリット・デメリット】後悔につながる5つの落とし穴

民間医療保険に加入しないことには、経済的なメリットがあります。一方で、入院したときに初めて気づくリスクも存在します。

医療保険に入らないメリット

1. 毎月の保険料を節約できる

民間医療保険に加入しなければ、毎月の保険料を支払う必要がありません。長期間にわたって加入する場合、累計の保険料は相応の金額になります。

その分を預貯金や資産形成に回せることは、未加入の大きなメリットです。

2. お金の使い道を自由に決められる

保険金の支払い条件を気にすることなく、自分の判断で貯蓄を使えます。医療費だけでなく、住宅費や教育費、生活費などにも柔軟に対応できます。

3. 保険の保障内容を管理する手間が減る

入院日数の制限、手術給付金の対象、特約の適用条件などを確認する必要がありません。保障内容が複雑な商品を避けたい人にも、未加入という選択肢があります。

医療保険に入らないデメリット

1. 入院時にまとまった現金が必要になる

平均的な入院費用が18.7万円でも、すぐに用意できるとは限りません。特に、生活費ぎりぎりで家計を運営している人にとっては、突然の10万～20万円の支出も大きな負担になります。

2. 長期入院で貯蓄が減る可能性がある

入院が長引けば、治療費以外の支出も増えます。退院後に通院や自宅療養が続けば、収入が回復するまでの生活費も必要です。

3. 働けなくなったときの収入減に対応できない

医療保険に加入していない人が見落としやすいのが、休業中の収入減です。治療費が高額療養費制度で抑えられても、給料が満額支給されるとは限りません。

4. 健康状態によって将来の加入が難しくなる

医療保険は、加入時の健康状態などを審査する商品が一般的です。病気や手術の経験によっては、加入できない、保険料が割り増しになる、特定の病気や部位が保障対象外になるといった条件が付く場合があります。

5. 精神的な不安が大きくなることがある

貯蓄が十分でない人にとって、入院費をすべて自分で負担する状況は心理的なストレスにもつながります。保険金によって支出を補える安心感を重視する人もいます。

後悔する人に共通するのは「保障の確認不足」

医療保険に入らなかった人の後悔を整理すると、大きく3つに分けられます。

• 高額療養費制度を利用しても、食事代や個室代などが想定以上にかかった。
• 入院による休業で収入が減り、生活費まで貯蓄から取り崩すことになった。
• 病気になってから加入しようとしたところ、希望する保障に入れなくなった。

重要なのは、民間医療保険が必要だったかどうかだけではありません。未加入を選ぶなら、代わりとなる貯蓄や収入保障を用意していたかが、後悔を左右します。

【医療保険と貯蓄を徹底比較】保険料を払い続けるのは本当に損なのか

医療保険に入らない人の多くが検討するのが、保険料を貯金に回す方法です。

これは合理的な考え方ですが、貯蓄と保険ではお金の働き方が異なります。

保険料を貯蓄に回した場合の考え方

例えば、月3,000円の保険料を30年間支払うと仮定すると、総額は108万円です。

この金額を貯蓄に回せば、医療費だけでなく、ほかの生活上の支出にも利用できます。運用に回すことも可能です。

ただし、これは月3,000円という仮定による単純計算であり、実際の医療保険の平均保険料を示すものではありません。また、運用した場合には元本割れのリスクもあります。

貯蓄と医療保険の決定的な違い

貯蓄は積み上げた金額の範囲内でしか使えません。一方、医療保険は契約した保障条件を満たせば、加入後早い時期に病気やけがをしても給付金を受け取れる可能性があります。

例えば、加入直後に大きな病気で入院した場合、十分な貯蓄が形成されていなくても、契約内容に該当すれば給付金が支払われます。

つまり、貯蓄は自分で資金を積み上げる仕組みであり、保険は保険料を支払って大きな支出のリスクを分散する仕組みです。

どちらを選ぶべきかは貯蓄額と家計の状況で変わる

医療保険に入らなくても、緊急時に使える預貯金が十分にあり、入院費用や休業中の生活費を無理なく支払えるなら、貯蓄中心の備えは有力な選択肢です。

反対に、貯蓄が少なく、入院費用を支払うと家賃や住宅ローン、教育費などに影響が出る人は、保険で一定額を確保する意味があります。

また、すべてを医療保険でカバーしようとする必要もありません。高額療養費制度で抑えられる治療費と、貯蓄で対応できる費用を分け、不足する部分だけを民間保険で補う考え方が現実的です。

【入院給付金はいくら必要？】2025年度調査から考える日額と一時金

医療保険に加入する場合、悩みやすいのが入院給付金の日額です。

日額5,000円で十分なのか、それとも10,000円以上必要なのか。ここでは生命保険文化センターの調査結果を参考に考えます。

入院給付金の必要額は日額10,100円

2025年度「生活保障に関する調査」によると、疾病入院給付金について、回答者が必要と考える金額は平均で次のようになっています。

• 必要な入院給付金日額：10,100円
• 実際の加入金額：8,500円
• 必要な入院一時金：24.0万円
• 実際の加入一時金：19.4万円

また、疾病入院給付金が支払われる生命保険の加入率は65.6％でした。

必要額と加入金額には差がありますが、この数字は調査対象者の平均的な意識と加入状況を示すものです。すべての人が日額10,100円の保障を必要とするわけではありません。

日額5,000円と10,000円では受取額がどう違う？

仮に16日間入院した場合、受け取れる入院給付金は次のようになります。

• 日額5,000円：合計8万円
• 日額10,000円：合計16万円
• 日額10,100円：合計16万1,600円

入院一時金が付いている商品なら、所定の条件を満たすことで、入院日数にかかわらずまとまった給付金を受け取れる場合もあります。

最近は短期入院に対応する一時金型の商品もありますが、入院の定義や支払回数、給付対象となる疾病などは商品ごとに違います。

日額を決めるときに確認したい4つの項目

1. 公的医療保険で抑えられる治療費

高額療養費制度を利用した後の自己負担を把握します。所得区分によって上限が異なるため、自分の加入先で確認することが必要です。

2. 差額ベッド代や食事代

個室を希望するか、大部屋で問題ないかによって支出は変わります。食事代や日用品費も忘れずに計算します。

3. 入院中の収入減少

有給休暇、会社の休業補償、傷病手当金などを確認します。給付を受けられる期間や金額によって、必要な保障額も変わります。

4. 退院後の通院・療養費用

入院だけでなく、通院や自宅療養が長引く可能性も考慮します。入院給付金だけでは生活費の不足を補えないケースもあるため、就業不能への備えも別に検討しましょう。

【プロの結論】医療保険未加入でも困りにくい人・備えが必要な人の判断基準

医療保険に加入するかどうかは、年齢や性別だけで決めるものではありません。現在の貯蓄額、職業、家族構成、収入の安定性、公的保障の内容によって判断する必要があります。

医療保険に入らなくても困りにくい人

• 入院時の自己負担費用を貯蓄から問題なく支払える。
• 数か月程度の休業があっても生活費を確保できる。
• 会社の健康保険や福利厚生による保障内容を把握している。
• 差額ベッド代や食事代などの自己負担にも対応できる。
• 医療費以外の生活防衛資金を十分に確保している。

こうした条件を満たす人は、民間医療保険に加入せず、貯蓄を中心に備える方法も検討できます。

医療保険や別の保障を検討したい人

• 貯蓄が少なく、急な20万円前後の出費にも対応しにくい。
• 自営業やフリーランスで、休業すると収入が大きく減る。
• 家族の生活費や教育費を自分の収入に頼っている。
• 妊娠・出産を予定しており、関連する医療保障を事前に検討したい。
• 長期療養になった場合、貯蓄だけでは家計を維持できない。

特に自営業者やフリーランスは、会社員と同じように傷病手当金が支給されるとは限りません。加入している国民健康保険の給付内容を確認し、休業中の生活費をどう確保するか考える必要があります。

傷病手当金の支給条件を確認する

会社員などが加入する被用者保険には、病気やけがで働けなくなった場合に利用できる傷病手当金があります。

全国健康保険協会（協会けんぽ）では、次の4つの条件を満たした場合に支給対象となります。

• 業務外の病気やけがで療養している。
• これまで従事していた仕事に就けない状態である。
• 連続する3日間の待期期間を含み、4日以上仕事を休んでいる。
• 休業期間中に給与の支払いがない、または傷病手当金より少ない。

支給額は原則として、支給開始前12か月間の標準報酬月額の平均を基に計算した日額の3分の2相当です。支給期間は支給開始日から通算して1年6か月となっています。

ただし、給与が満額補償される制度ではありません。また、業務上や通勤中のけがは原則として労災保険の対象です。自営業者などの国民健康保険加入者については、自治体や加入先の給付制度を個別に確認する必要があります。

未加入を選ぶなら確認しておきたいチェックポイント

医療保険を解約したり、新たに加入しないと決めたりする前に、次の点を確認してください。

• 高額療養費制度の自分の所得区分を把握しているか。
• 入院時に20万円程度の支出が発生しても生活に支障がないか。
• 差額ベッド代や食事代などを貯蓄で支払えるか。
• 病気で働けなくなった場合の収入保障があるか。
• 長期療養になった場合の生活費を確保できているか。
• 将来の健康状態によって保険加入が難しくなる可能性を理解しているか。

これらに問題がなければ、民間医療保険に加入しない選択にも合理性があります。反対に、複数の項目で不安が残るなら、入院一時金や日額保障など、必要な部分だけを補う方法を検討する価値があります。

医療保険に入らないことに関するよくある質問（FAQ）

Q1：医療保険に入らないと、入院したときに必ず後悔しますか？
A1：必ず後悔するわけではありません。公的医療保険や高額療養費制度を利用でき、十分な貯蓄と収入保障があれば、民間医療保険なしでも対応できる人はいます。ただし、差額ベッド代や食事代、休業による収入減などは別途考える必要があります。

Q2：2026年8月の高額療養費制度改正で医療保険は不要になりましたか？
A2：不要になったわけではありません。2026年8月から年間上限が導入され、長期療養者への配慮も設けられましたが、食事代や差額ベッド代、保険適用外の費用は対象外です。民間医療保険が必要かどうかは、これらの費用を貯蓄で負担できるかによって変わります。

Q3：医療保険に入らない場合、貯金はいくら必要ですか？
A3：一律の正解はありません。2025年度調査の入院自己負担額平均18.7万円を一つの目安にしながら、長期入院、休業による収入減、家族の生活費なども考慮してください。平均額だけを用意して終わりにするのではなく、家計全体の生活防衛資金を確保することが大切です。

まとめ：2026年は公的保障と貯蓄を比較して医療保険の必要性を判断しよう

医療保険に入らないと後悔するかどうかは、個人の家計状況によって大きく異なります。

2025年度の生命保険文化センターの調査では、入院時の自己負担額は平均18.7万円でした。さらに、2026年8月から高額療養費制度が見直され、年間上限が導入されています。公的保障の存在は、民間医療保険に加入しない選択を考えるうえで大きな判断材料です。

一方で、食事代や差額ベッド代、交通費、日用品費などは別途必要です。長期入院や休業による収入減が重なれば、平均額を大きく超える負担が生じる可能性もあります。

医療保険に入らないメリットは、保険料を節約して自由に使える資金を増やせることです。しかし、その選択をするなら、入院時に必要な現金と療養中の生活費を自分で確保しなければなりません。

反対に、貯蓄が少ない人や自営業者、休業による家計への影響が大きい人にとっては、民間医療保険や就業不能への備えが役立つ場合があります。

大切なのは「医療保険に入るか、入らないか」という二択ではなく、公的保障・貯蓄・民間保険の3つを組み合わせ、自分の家計で不足するリスクを見極めることです。

保険に加入していること自体を安心材料にするのではなく、保障内容と保険料を定期的に確認する。未加入なら、保険料を節約した分を生活防衛資金として確保する。こうした具体的な準備が、将来の入院時に後悔しないための判断につながります。

主な根拠資料

- 生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」
- 厚生労働省「高額療養費制度の見直し」
- 全国健康保険協会「傷病手当金」「入院時食事療養費」
- 個人の入院体験：note掲載記事、デイリースポーツ掲載事例

関連：松島聡ブログ｜ママ友いらない｜ラブちゃんブログ