【30代前半・後半でどう違う？】女性の平均年収を年齢別に比較
30代女性の平均年収393万円という数字だけでは、年代の中でどの程度収入が伸びるのかまでは分からない。そこで、dodaの「Woman Career」が公開した2025年版の年齢別データを確認する。
30代前半女性の平均年収は387万～395万円
30歳から34歳までの女性の平均年収は、30歳387万円、31歳389万円、32歳389万円、33歳392万円、34歳395万円と推移している。
30代前半は、20代で積み重ねた実務経験が評価され、担当業務の専門化や役職への登用などを通じて給与が伸びる時期だ。ただし、年齢が1歳上がるだけで大幅に収入が増えるわけではない。
30代後半女性の平均年収は393万～406万円
35歳から39歳までの平均年収は、35歳393万円、36歳396万円、37歳400万円、38歳404万円、39歳406万円となっている。
30代後半では、30代前半より高い年収水準が確認できる。特に37歳で400万円台に到達している点は注目したい。
ただし、34歳の395万円から35歳の393万円へ一度下がっているように、収入は年齢に応じて一直線に上昇するものではない。勤務先の給与制度、転職、職種、役職、勤務時間などによって個人差が生まれる。
30歳と39歳の差は19万円
dodaの調査では、30歳の387万円に対して39歳は406万円。30代の10年間で19万円の差がある。
2024年版では30歳383万円、39歳408万円で25万円の差があった。2025年版では年齢間の差が小さくなっており、30代に入ってからの年収上昇が緩やかになっていることが読み取れる。
年代が上がれば自動的に年収が大きく増えるという考え方は、現在のデータとは必ずしも一致しない。昇進や専門スキルの習得など、収入を伸ばすための具体的なキャリア形成が重要になる。
【平均と中央値の違い】30代女性の年収は300万～400万円未満が最多
平均年収393万円を見て、自分の年収がそれより低ければ収入が少ないと考えてしまう人もいるかもしれない。しかし、平均値と中央値は異なる指標だ。
30代女性の年収中央値はどのくらい？
中央値とは、対象者の年収を低い順に並べたとき、真ん中に位置する人の年収を指す。高年収の人が一部にいると平均値は上昇するが、中央値はその影響を受けにくい。
dodaの2025年版では、30代女性の年収分布について、300万円未満が22.5％、300万～400万円未満が33.2％、400万～500万円未満が22.9％となっている。
300万円未満の割合が22.5％である一方、300万～400万円未満までの累計は55.7％。したがって、公開された年収階級から判断すると、30代女性の年収中央値が位置するのは300万～400万円未満の階級となる。
ただし、これは年収階級から分かる中央値の範囲であり、393万円という平均年収と同じ意味ではない。また、dodaが公開した分布から正確な中央値の金額まで特定することはできない。
30代女性の年収分布をチェック
出典：doda「女性の平均年収ランキング 年齢別・年代別 2025年版」。端数処理により合計が100％にならない場合がある。
分布を見ると、30代女性の55.7％が400万円未満、44.3％が400万円以上という構成だ。500万円以上は20.8％であり、約5人に1人が500万円以上の年収を得ている計算になる。
つまり、30代女性の平均年収393万円は、誰もがその金額を受け取っているという意味ではない。300万円未満から1,000万円以上まで、実際の収入には幅がある。
平均年収と中央値、どちらを参考にすべき？
自分の年収が同年代のどの位置にあるかを知りたい場合は、平均値だけでなく年収分布も確認したい。
- 平均年収： 同じ年代の収入水準を大まかに把握する指標。
- 中央値： 一部の高年収者の影響を受けにくく、真ん中の収入層を把握する指標。
- 年収分布： 自分がどの年収帯に位置するのかを確認する指標。
年収393万円を超えているかどうかだけで、自分のキャリアを評価する必要はない。職種や勤務地、勤続年数、勤務時間などの条件をそろえて比較することが大切だ。
【手取り・月給・賞与の実態】年収393万円なら毎月いくら使える？
年収を考えるとき、額面と手取りの違いは見落とせない。求人票や年収ランキングに掲載される金額は、原則として税金や社会保険料を差し引く前の支給額だからだ。
30代女性の平均年収393万円の手取りは約309万円
dodaの試算によると、30代女性の平均年収393万円に対する年間手取り額は約309万円。月額換算では約25万8,000円となる。
額面年収393万円
年間手取り約309万円
月平均の手取り換算約25.8万円
額面と手取りの差約84万円
この試算は2025年4月時点の制度を基に、東京都に会社がある場合を想定したもの。所得税、住民税、健康保険料、厚生年金保険料などを考慮している。
実際の手取り額は扶養人数、社会保険の加入条件、各種手当、前年の所得などで変動する。また、月平均25万8,000円は年間手取りを12で割った参考値であり、毎月の給与明細に記載される振込額そのものではない。賞与の有無や支給月によっても実際の受取額は変わる。
月給とボーナス・賞与は分けて考える
年収は毎月の給与だけで構成されているわけではない。一般的には、基本給、各種手当、時間外勤務手当、賞与などを合わせた年間の支給額である。
この違いを把握するうえで参考になるのが、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」だ。2026年3月24日に公表された同調査では、2025年6月分の所定内給与額を年齢・性別などに分けて集計している。
30代女性の所定内給与額は次のとおりだった。
この所定内給与額は、基本給や所定の手当などを中心とした月額で、残業代や賞与は含まない。dodaの平均年収393万円とは、対象者や集計方法、金額の構成が異なるため、単純に12倍して比較することはできない。
賞与についても、企業の業績や個人評価、勤続年数、雇用契約などで違いが出る。賞与が大きい会社では年収が高く見える一方、月給が高く賞与が少ない会社もある。
転職時には年収の総額だけでなく、基本給、固定残業代、賞与の算定基準、支給実績、業績連動部分を確認したい。
【雇用形態・業種・企業規模・地域】30代女性の収入格差を生む要因
30代女性の年収は、年齢だけで決まるものではない。正社員か非正規雇用か、どの業界で働いているか、勤務先の企業規模はどの程度かによっても給与水準は変わる。
正社員と非正規雇用では収入の構造が異なる
dodaの2025年版調査は正社員として働く女性を対象としている。そのため、パートやアルバイト、契約社員などを含めた30代女性全体の平均年収として393万円を使用することはできない。
厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、正社員・正職員と、それ以外の雇用形態を区別している。さらに、一般労働者と短時間労働者も別に集計している。
2025年の調査では、短時間労働者の女性の平均時給は1,418円だった。ただし、これは全年齢の短時間労働者を対象とした数値であり、30代女性だけの年収ではない。
雇用形態の違いは、基本給だけでなく、賞与、昇給、役職登用、退職金、社会保険などにも関係する。現在の働き方を比較するときは、年収だけでなく労働時間に対する報酬も見る必要がある。
30代女性の業種別平均年収は？給与水準が高い分野
厚生労働省の2025年調査では、女性の産業別・年齢階級別の所定内給与額も公表されている。30代女性の主な業種を比較すると、次のような傾向が見られる。
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」第5－2表。月額、所定内給与額。一般労働者の女性。
この比較では、情報通信業や学術研究・専門・技術サービス業などで高い給与水準が確認できる。金融業・保険業も比較的高い。
一方、医療・福祉や教育分野は、資格や経験を積み重ねることで専門性を高めやすいものの、職種や施設の給与体系によって収入差が生まれる。
ここで注意したいのは、表の金額が年間収入ではないことだ。残業代や賞与を含まない所定内給与額なので、実際の年収を比較する場合には年間賞与や時間外手当も確認する必要がある。
企業規模別では大企業と中小企業に差がある
同じ業種や年代であっても、企業規模によって賃金に違いが生じる。厚生労働省の2025年調査では、女性の企業規模別の月額所定内給与は次のようになっている。
- 30～34歳：大企業30万6,700円、中企業27万5,600円、小企業26万4,000円。
- 35～39歳：大企業31万6,900円、中企業28万7,500円、小企業26万9,200円。
大企業と小企業では、30～34歳で月4万2,700円、35～39歳で月4万7,700円の差がある。
企業規模は給与水準を左右する一つの要因だが、大企業に入れば必ず高収入になるわけではない。職種、役職、勤務地、勤務時間、賞与制度なども含めて比較したい。
地域別年収格差は東京と地方でどう違う？
地域による賃金差も無視できない。厚生労働省の2025年賃金構造基本統計調査では、男女計の一般労働者の月額賃金は全国平均34万600円だった。
都道府県別では東京都が41万8,300円と最も高く、神奈川県36万8,600円、大阪府34万8,900円、愛知県34万1,600円などが続く。
一方、青森県は26万3,900円、宮崎県は26万8,300円だった。
この数値は男女計であり、30代女性だけを比較した年収ランキングではない。それでも、勤務する地域によって賃金水準が異なることを示す参考資料になる。
東京などの都市部は給与水準が高い一方で、家賃や通勤費、生活費も高くなりやすい。額面年収だけでなく、住居費などを差し引いた生活上の余裕を比較することが現実的だ。
30代女性の学歴別平均年収にも違いがある
学歴も賃金に関係する要素の一つだ。厚生労働省の2025年調査では、女性の一般労働者の年齢計で、高校卒と大学卒の所定内給与額に差が確認できる。
ただし、学歴別の年齢計は30代女性だけを切り出した数字ではない。また、学歴が同じでも、職種、資格、勤続年数、専門性、役職などによって給与は異なる。
30代で年収を上げたい場合、最終学歴だけを基準にするよりも、現在の仕事でどのようなスキルや実績を積んでいるかを重視したい。
【2026年の年収アップ・キャリア戦略】30代女性が収入を伸ばす方法
30代は、これまでの経験を生かして仕事の専門性を高めたり、管理職を目指したり、別の業界へ移ったりできる時期だ。dodaの調査でも、30代の年収分布は幅広く、同じ年代でも収入に差があることが確認できる。
1. 現在の年収と市場価値を比較する
まずは自分の年収を額面で把握し、同じ職種・業界・経験年数の求人と比較することから始めたい。
比較する際には、次の項目を整理しておくと判断しやすい。
- 基本給と年間賞与の合計
- 固定残業代と実際の残業時間
- 役職や職務範囲
- 保有資格や専門スキル
- 勤続年数と担当業務の実績
- 同じ職種の転職市場における提示年収
年収が平均より低い場合でも、直ちに転職すべきとは限らない。福利厚生や勤務時間、通勤負担、将来的な昇給の見込みなどを総合的に判断することが大切だ。
2. 専門スキルを身につけて評価を高める
30代では、単に経験年数を重ねるだけでなく、企業が評価しやすいスキルを身につけることが収入アップにつながる。
例えば、次のような分野が考えられる。
- IT・情報通信：データ分析、システム運用、プロジェクト管理、セキュリティーなど。
- 金融：金融商品知識、リスク管理、法人営業、専門資格など。
- 管理部門：経理、人事、労務、法務、経営企画など。
- マーケティング：デジタル広告、顧客分析、販売戦略、データ活用など。
- 医療・福祉：専門資格、管理業務、施設運営、専門領域の知識など。
重要なのは、資格を取得すること自体を目的にしないこと。取得した資格や習得した技術を、実際の業務改善や売上向上などの成果につなげられるかが評価のポイントになる。
3. 転職によって給与水準を見直す
現在の会社で昇給が難しい場合、転職は収入を見直す選択肢になる。
特に、同じ職種でも企業規模や業界によって給与水準が違う場合がある。30代女性の業種別データでは、情報通信業や専門・技術サービス業などで比較的高い所定内給与が確認できる。
ただし、未経験業界への転職では、一時的に年収が下がる可能性もある。これまでの経験を生かせる職種や、経験者採用を行っている企業を中心に検討するとよい。
4. 昇進・管理職への道を検討する
年収アップを目指すなら、管理職や専門職への昇進も選択肢だ。
管理職になると、基本給や役職手当が増える場合がある一方、部下の育成、組織運営、業績管理など責任も大きくなる。
管理職を目指す場合は、現在の会社で昇進条件や評価制度を確認し、どのような実績が必要なのかを把握しておきたい。
5. ライフステージに合わせて働き方を選ぶ
30代女性のキャリアでは、育児や介護、転居、家庭の事情などによって働き方を変更するケースもある。
内閣府男女共同参画局の2026年版男女共同参画白書によると、2025年の女性の正規雇用比率は25～29歳の62.8％をピークに低下する傾向が続いている。
このような正規雇用比率の変化は、女性のキャリア形成における構造的な課題を考えるうえで重要な指標だ。
働く時間を短くすることや非正規雇用を選ぶことが、必ずしもキャリアの失敗を意味するわけではない。仕事と生活の両方を維持しながら、将来的にどのような働き方を実現したいのかを考えることが大切だ。
【プロの結論】年収393万円を超えることだけが成功ではない
30代女性の年収を考える際、最も重要なのは平均年収との単純な比較ではなく、自分の経験や働き方に対して適正な報酬を受け取れているかどうかだ。
例えば、年収380万円でも、残業が少なく、専門性を高める時間があり、将来の昇給も期待できる職場なら、長期的に見て魅力的な選択肢になり得る。
一方、年収450万円でも、長時間労働が常態化していたり、昇給の余地がなかったりする場合は、今後のキャリアを見直す価値がある。
判断基準は次の3点だ。
- 報酬：同じ仕事や経験を持つ人と比較して、給与が適正か。
- 成長：今後の昇給や専門性の向上につながる仕事か。
- 持続性：健康や生活を犠牲にせず、長く働き続けられる環境か。
平均年収は自分の現在地を知るための参考資料であり、人生の成功を決める基準ではない。数字を活用しながら、自分にとって納得できる働き方と収入のバランスを見つけることが大切だ。
【30代女性の平均年収】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：30代女性の平均年収はいくらですか？
A1：dodaの2025年版女性の平均年収ランキングによると、30代女性の平均年収は393万円です。2024年の390万円から3万円増加しました。対象は2024年9月～2025年8月に登録した正社員女性です。
Q2：30代前半と30代後半ではどちらの年収が高いですか？
A2：dodaの年齢別データでは、30代後半のほうが高い傾向にあります。30歳は387万円、34歳は395万円、35歳は393万円、39歳は406万円です。
Q3：30代女性の年収中央値はいくらですか？
A3：dodaは正確な中央値の金額を公表していません。ただし、年収分布では300万円未満が22.5％、300万～400万円未満が33.2％であるため、中央値が位置する年収帯は300万～400万円未満と判断できます。
Q4：年収393万円の30代女性の手取りはいくらですか？
A4：dodaの試算では年間約309万円、月額換算で約25万8,000円です。税金や社会保険料、扶養状況などによって実際の手取りは変わります。
Q5：30代女性で年収400万円は高いですか？
A5：dodaの年収分布では400万円以上の女性は44.3％です。400万円は平均年収393万円を上回り、同調査の分布では400万～500万円未満の層に入ります。
Q6：30代女性で年収500万円以上を目指せますか？
A6：可能です。dodaの調査では30代女性の20.8％が500万円以上の年収を得ています。専門性の高い職種への転職、昇進、管理職への登用、待遇の良い企業への転職などが選択肢になります。
Q7：30代女性の正社員と非正規雇用では年収に差がありますか？
A7：雇用形態によって賃金や賞与、昇給制度などに違いがあります。dodaの393万円という平均年収は正社員女性のみを対象にしているため、非正規雇用を含めた女性全体の平均としては使えません。
まとめ：30代女性の平均年収は393万円、自分に合ったキャリア選択を
2026年に参照できるdodaの2025年版データでは、30代女性の平均年収は393万円だった。30代前半では387万～395万円、後半では393万～406万円という年齢別の傾向が確認できる。
年収分布では300万～400万円未満が33.2％で最多となり、中央値が位置する範囲も300万～400万円未満と考えられる。平均年収だけでは分からない収入の実態を理解するには、年収分布も併せて見ることが欠かせない。
また、手取りの目安は年間約309万円。月給と賞与の構成、雇用形態、業種、企業規模、地域、学歴などによっても収入は変わる。
年収アップを目指すなら、現在の給与を同じ条件の人と比較し、専門スキルの習得、昇進、転職などを具体的に検討したい。30代はキャリアを見直す余地が大きい時期でもある。
393万円という平均値に自分を合わせるのではなく、これまでの経験と今後の希望に見合った収入を実現すること。それが、30代女性にとって納得できるキャリアと経済的な安定につながる。
主な参考資料
- パーソルキャリア株式会社・doda「女性の平均年収ランキング 年齢別・年代別 2025年版」（2025年12月18日公開）
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）
- 内閣府男女共同参画局「令和8年版男女共同参画白書」
- 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
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