過去の地震一覧を2026年最新データで解説！1919年からの地震履歴と検索方法を徹底解説

日本で過去に発生した地震を調べるなら、気象庁が公開している「震度データベース検索」が有力な情報源です。2026年11月現在、このデータベースでは、1919年から約2日前までに発生した、震度1以上を観測した地震を検索できます。発生日、震央地名、マグニチュード、震源の深さ、最大震度に加え、都道府県や市区町村、個別の観測地点で記録された揺れも確認できます。

ただし、過去の地震を調べる際には、震度とマグニチュードの違い、観測方法の変化、データの更新時期にも注意が必要です。2026年に発生した令和8年熊本地震などの最新事例も交えながら、日本の地震履歴の調べ方と、記録から読み取れる防災上のポイントを整理します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

- 検索対象： 気象庁の震度データベースでは1919年から約2日前までの震度1以上の地震を検索できる。
- 確認できる情報： 発生日、震央、マグニチュード、震源の深さ、最大震度、都道府県別・観測点別の震度など。
- 2026年の注目事例： 7月28日に発生した令和8年熊本地震はM7.1、最大震度7を観測した。
- 注意点： 震度1未満の地震は対象外。過去の観測方法やデータの更新状況にも違いがある。

【まず確認】過去の地震一覧は気象庁の公式データで調べられる

日本の過去の地震履歴を調べる場合、最初に確認したいのが気象庁の「震度データベース検索」です。

このサービスは、単に大きな地震を年代順に並べた資料ではありません。一定の条件を指定することで、100年以上にわたる地震記録を絞り込める検索システムです。

震度データベースで確認できる情報

主な検索・表示項目は次のとおりです。

- 地震の発生年月日・時刻
- 震央地名
- 震源の深さ
- マグニチュード
- 最大震度
- 各都道府県の観測震度
- 市区町村別の観測震度
- 個別の震度観測点の記録
- 震央分布図と震度分布図

特に便利なのが、地震の発生場所だけでなく、実際に揺れを観測した地域からも記録を検索できる点です。

例えば、東京都で震度3以上を観測した地震を調べたい場合、震源が東京都内にある地震だけを探す必要はありません。東北沖や関東近海など、離れた場所で発生した地震によって東京都で観測された揺れも対象になります。

つまり、震央を基準にした検索と、揺れを観測した地域を基準にした検索は別のものです。

1919年から現在までを調べられる理由

気象庁は、過去の観測記録を整理し、地震カタログの長期的な整備を進めてきました。

2019年には1919～1921年の震源・震度データ375地震分が追加され、100年以上にわたる地震観測資料の利用が可能になりました。

ただし、古い記録は現存する資料をもとに再現・整理したものであり、現在の観測データと全く同じ条件で取得されたものではありません。後日、内容が修正される場合もあります。

そのため、長期間の地震活動を分析するときは、単純に数字だけを比較するのではなく、記録が作成された時代背景も考慮する必要があります。

（出典：気象庁「震度データベース検索の使い方」「1919年から1921年の震源決定の概要」）

【検索方法を解説】1919年から約2日前までの地震を調べる手順

気象庁の震度データベースは、検索条件を設定することで目的の地震を探せます。

初期画面では、データベースに登録された最新の地震から過去1週間程度が検索対象として設定されています。

全期間を調べたい場合は、検索期間を変更します。

具体的な検索手順

1. 気象庁の「震度データベース検索」を開く。
2. 画面右上の歯車マークから検索条件設定を表示する。
3. 地震の発生日時を指定する。
4. 必要に応じて最大震度を設定する。
5. 震央地名、マグニチュード、震源の深さなどを指定する。
6. 都道府県、市区町村、震度観測点などを追加指定する。
7. 「地震を検索」を実行する。

検索結果は地震リストと震央分布図で確認できます。

また、表示順も変更でき、次のような調べ方が可能です。

- 発生日時の新しい順
- 発生日時の古い順
- 最大震度の大きい順
- マグニチュードの大きい順

例えば、過去の震度7の地震だけを調べたい場合は、最大震度を指定すれば対象を絞り込めます。

年別・月別・日別の地震発生回数も調べられる

検索結果を見るだけでなく、震度別地震回数表と回数グラフも利用できます。

ただし、集計期間には制限があります。

また、検索結果として表示される地震は最大1,000件です。対象期間が長く、検索結果が1,000件を超える場合は、期間や震度などの条件を細かく設定する必要があります。

100年以上の記録を一度に調べられることと、すべての記録を一画面で表示できることは同じではありません。

効率よく調べるには、まず年代を区切り、その後に震度や地域で絞り込む方法が適しています。

【2026年最新】日本で発生した主な地震一覧と過去の大地震

2026年の日本では、熊本県熊本地方で大きな地震が発生しました。

気象庁の「日本付近で発生した主な被害地震」には、近年の地震について発生日、震央地名、マグニチュード、最大震度、津波、人的被害、建物被害などがまとめられています。

ここでは、2026年の主な事例と、過去の代表的な被害地震を比較します。

2026年に発生した主な地震

2026年7月28日16時27分、熊本県熊本地方でM7.1の地震が発生しました。

熊本県宇城市と氷川町では最大震度7を観測。北陸地方から九州地方にかけて震度6強から1までの揺れが観測されました。

気象庁は、この地震とその後の一連の地震活動を「令和8年熊本地震」と命名しています。

8月9日10時時点の気象庁発表では、死者39人などの被害が報告されました。

また、2026年4月20日には三陸沖でM7.7の地震が発生し、最大震度5強、津波79cmが観測されています。

そのほか、6月26日の山梨県東部・富士五湖の地震はM5.6で最大震度6弱、6月28日の岩手県沖の地震はM6.1で最大震度5弱でした。

過去の代表的な大地震との比較

※人的被害は気象庁掲載資料の公表時点によります。2026年熊本地震は2026年8月13日現在の被害集計、能登半島地震は2026年3月31日現在、東北地方太平洋沖地震は2026年3月1日現在の資料を参照しています。1923年の震度は当時の観測記録に基づきます。

（出典：気象庁「日本付近で発生した主な被害地震」「過去の地震津波災害」）

被害の大きさはマグニチュードだけでは判断できない

上の一覧を見ると、M9.0の東北地方太平洋沖地震だけでなく、M7クラスの地震でも深刻な人的・物的被害が発生していることが分かります。

地震の被害は、マグニチュードだけでは決まりません。

震源の深さ、震源域と人口密集地の距離、地盤の性質、建物の耐震性、津波の有無など、複数の要素が関係します。

例えば、2024年の能登半島地震と2026年の熊本地震はいずれも最大震度7を記録しましたが、発生地域や被害の広がり、災害環境は異なります。

地震一覧を比較する際には、Mと最大震度だけでなく、被害状況や津波の記録も一緒に確認することが大切です。

【データの正しい読み方】震度・マグニチュード・震央の違い

過去の地震記録を読むとき、混同しやすいのが震度とマグニチュードです。

この2つは似た場面で発表されますが、表しているものは異なります。

震度は場所ごとの揺れの強さ

震度は、ある地点で観測された地震の揺れの強さを表す指標です。

日本の気象庁震度階級は、次の10階級で構成されています。

同じ地震でも、震源に近い地域と遠い地域では観測される震度が異なります。

さらに、地盤の状態によっても揺れ方が変わります。

気象庁によると、震度は全国約4,400地点に設置された震度計による観測値です。同じ市町村内でも地盤条件などによって震度に差が出る場合があります。

マグニチュードは地震そのものの規模

マグニチュード（M）は、地震そのものの規模を表します。

震度が場所によって変わるのに対し、マグニチュードは一つの地震の規模を示す値です。

気象庁の説明では、マグニチュードが1大きくなると、地震波として放出されるエネルギーは標準的に約32倍になります。

例えば、M7とM8では数字の差は1しかありませんが、エネルギーの規模には大きな違いがあります。

また、気象庁では気象庁マグニチュード（Mj）とモーメントマグニチュード（Mw）を使い分けています。巨大地震の規模を適切に評価する際には、Mwが用いられる場合もあります。

震源と震央も区別しておきたい

震源とは、地下で地震が発生した場所です。

一方、震央は震源の真上にあたる地表の地点を指します。

気象庁の検索結果に表示される「震央地名」は、地震が発生した場所を地域名で示したものです。

震源の深さと合わせて確認すると、地震が内陸で発生したのか、海底下で発生したのかといった特徴を把握しやすくなります。

（出典：気象庁「震度・マグニチュード・地震情報について」「地震情報等に用いるマグニチュードについて」）

【都道府県別・年別の地震履歴】地震発生回数の推移を見るポイント

地震の発生状況を詳しく分析する場合、単発の地震記録だけでなく、一定期間の発生回数を確認する方法があります。

気象庁の震度データベースでは、都道府県、市区町村、観測点ごとの条件を設定できます。

都道府県別の地震履歴を調べる

例えば、次のような調査が可能です。

- 東京都で震度1以上を観測した地震の履歴
- 熊本県で震度4以上を観測した地震の一覧
- 北海道で震度5弱以上を観測した地震の発生日
- 宮城県の特定観測点における過去の震度記録
- 特定地域で発生したM5以上の地震

注意したいのは、都道府県別の検索が必ずしも、その都道府県内を震源とする地震だけを意味しないことです。

指定した都道府県で震度を観測した地震を検索する場合、遠方の震源による揺れも結果に含まれます。

震源の所在地を知りたい場合は、震央地名や緯度・経度の条件を組み合わせると、より目的に合った結果になります。

年別・月別の地震発生回数を比較する

地震の回数を比較する際には、どの条件で集計した数字なのかが重要です。

例えば、震度1以上の地震とM4以上の地震では、集計対象が違います。

また、日本国内の観測地点で震度3以上を観測した地震と、日本周辺で発生したM4以上の地震も同じ統計ではありません。

2026年7月の気象庁の月間資料では、全国で震度3以上を観測した地震が83回、そのうち震度4以上が24回、日本およびその周辺で発生したM4.0以上の地震が128回と報告されました。

この月には、7月28日の令和8年熊本地震も発生しています。

こうした数値を比較する場合、集計対象の違いを確認することが欠かせません。

2026年は地震データの更新状況にも注意

地震データは、地震が発生した瞬間にすべての解析が完了するわけではありません。

特に大きな地震が発生し、その後も地震活動が活発な場合、震源や震度の解析に時間がかかることがあります。

実際、気象庁の令和8年熊本地震ポータルサイトでは、2026年10月30日更新時点でも、活動が非常に活発なため震度データベースに反映されていない地震や震度データがあり、解析完了後に順次反映すると説明されています。

また、地震月報（カタログ編）の更新履歴では、2026年10月14日に2024年の震源・検測値・発震機構解・CMT解などのデータが追加され、2023年と2024年の震度データも追加されました。

つまり、最新の地震活動を調べるデータベースと、詳細な過去の地震カタログでは更新スケジュールが異なります。

検索できる期間が1919年から現在までだからといって、すべての記録が同じタイミングで確定するわけではありません。

【見落としやすい注意点】過去の地震一覧だけでは分からないこと

気象庁のデータベースは非常に便利ですが、検索結果を正しく解釈するために知っておきたい注意点があります。

震度1未満の地震は検索対象ではない

震度データベース検索の対象は、震度1以上を観測した地震です。

したがって、震度計で震度1以上が観測されなかった小さな地震は、通常この一覧には表示されません。

震度1未満の小さな地震も含めて調べたい場合は、気象庁の「震源リスト」を確認する必要があります。

気象庁は、震度1以上の情報として発表されない地震についても地震計で常時監視しており、震源リストで小さな地震のデータを公開しています。

古い地震は現在と観測方法が異なる

過去の地震を調べる際に特に重要なのが、観測方法の変化です。

1996年3月までは、体感や周囲の状況を基に震度を観測していました。1996年4月以降は計測震度計による自動観測が行われています。

また、震度5と震度6がそれぞれ「5弱・5強」「6弱・6強」に分割されたのは1996年10月です。

気象庁のデータベースでは、1996年9月以前の震度5と震度6について、検索条件や震度別地震回数表では、それぞれ5弱と6弱として扱っています。

このため、古い地震の震度と現在の地震の震度を単純に比較すると、実際の揺れの違いを正確に読み取れない場合があります。

発生時刻が不明な古い記録もある

古い観測資料の中には、発生時刻の一部が不明なデータも含まれています。

気象庁は、このような記録について、データベース上の仮の時刻を設定しています。

例えば、月単位で日時が不明な場合は、その月の最終日の23時59分として登録する仕組みです。

日付や時間を厳密に比較する調査では、このような記録の扱いに注意が必要です。

1919年より前の地震は別の資料で確認する

震度データベースの対象期間は1919年からです。

それ以前の大地震については、気象庁の「過去の地震津波災害」などの歴史資料が参考になります。

例えば、1891年の濃尾地震、1896年の明治三陸地震、1872年の浜田地震などは、歴史的な被害地震の記録から確認できます。

過去の地震をさらに長い時間軸で研究する場合は、震度データベースだけでなく、歴史地震の資料も組み合わせることが重要です。

【プロの結論】過去の地震一覧は防災と地域のリスク把握に活用する

過去の地震一覧は、単に昔の地震を振り返るための資料ではありません。

自分が暮らす地域でどのような揺れが観測されてきたのか、どの程度の規模の地震が発生したのかを知るための重要な情報源です。

特に、次の3つの視点を持って調べると、記録を防災に役立てやすくなります。

1. 最大震度だけでなく観測地点ごとの記録を見る

同じ市町村でも地盤によって揺れ方は異なります。市町村全体の最大震度だけで判断せず、自宅や職場に近い観測地点の記録も確認すると、地域の揺れの特徴を把握しやすくなります。

2. マグニチュードと震源の深さを組み合わせる

Mが大きい地震でも、震源が遠ければ特定地域の震度は小さくなる場合があります。逆に、規模が比較的小さくても震源が浅く、観測地点に近ければ強い揺れになる可能性があります。

3. 過去の地震履歴とハザードマップを併用する

地震履歴は過去の観測記録を示す資料です。一方、ハザードマップは想定される地震動や津波、液状化、土砂災害などのリスクを確認するための資料です。

過去に大きな地震が少なかった地域だからといって、将来も安全とは限りません。過去の記録だけでなく、自治体の防災資料や地震調査研究推進本部の評価も確認することが大切です。

【過去の地震一覧】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：過去の地震は何年までさかのぼって検索できますか？

A1：気象庁の震度データベース検索では、1919年から約2日前までの震度1以上の地震を検索できます。1919年より前の地震は、気象庁の過去の地震津波災害などの歴史資料を確認してください。

Q2：過去の地震について発生日・震源地・マグニチュード・最大震度を一覧で確認できますか？

A2：確認できます。気象庁の震度データベースでは、発生日時、震央地名、震源の深さ、マグニチュード、最大震度などが表示されます。検索条件を指定すれば、特定の年代や地域に絞り込むことも可能です。

Q3：都道府県別に過去の地震履歴を調べられますか？

A3：調べられます。都道府県、市区町村、震度観測点を指定して検索できます。ただし、指定した都道府県で揺れが観測された地震が対象になるため、震源がその都道府県内にあるとは限りません。

Q4：震度1未満の地震も一覧に掲載されますか？

A4：震度データベースの検索対象は震度1以上です。震度1未満の小さな地震を調べたい場合は、気象庁の震源リストを利用してください。

Q5：過去の地震の発生回数を年別に比較できますか？

A5：可能です。震度別地震回数表を使えば、年別・月別・日別の発生回数を確認できます。ただし、年別集計は30年以内、月別は3年以内、日別は1か月以内という期間制限があります。

Q6：震度とマグニチュードはどちらが大きいほど危険ですか？

A6：両者は異なる指標なので、数字だけで危険性を比較できません。マグニチュードは地震そのものの規模、震度は特定地点での揺れの強さを示します。被害を考える際は、震源の深さ、距離、地盤、建物の耐震性、津波の有無なども確認してください。

まとめ：2026年も過去の地震履歴を確認して防災に役立てよう

過去の地震一覧を調べるなら、気象庁の震度データベース検索が基本となります。

1919年から約2日前までの震度1以上の地震について、発生日、震央地名、マグニチュード、最大震度、都道府県別の観測記録などを調べられます。

2026年にはM7.1、最大震度7を観測した令和8年熊本地震が発生しました。こうした大きな地震の記録はもちろん、震度1や2の小さな地震も含めて継続的に確認することで、日本各地の地震活動をより深く理解できます。

ただし、古い観測記録と現在のデータには観測方法の違いがあり、活発な地震活動の際にはデータ反映が遅れる場合もあります。

地震の履歴を調べる際は、気象庁の震度データベース、地震月報（カタログ編）、過去の被害地震一覧を目的に応じて使い分けることが大切です。

過去の記録を知ることは、これから起こり得る地震に備える第一歩です。 自分の住む地域の地震履歴を確認し、ハザードマップや避難場所、家庭内の備蓄状況もあわせて見直しておきましょう。

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編集上の補足： 2026年11月時点の最新性を反映し、令和8年熊本地震のデータ反映遅延と、過去の観測記録の補正・更新にも触れています。特に2026年10月30日更新の気象庁ポータルの注意書きは、最新データを扱う際に重要です。

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