75歳女性の暮らし・健康・年金は?2026年最新統計で老後の実態を徹底解説
75歳女性の暮らしは、健康状態、年金収入、貯蓄、家族構成、仕事の有無などによって大きく異なります。2026年現在、日本では75歳以上の女性が1,275万人に達しており、長寿化に伴って、75歳以降の生活設計や健康維持、介護への備えが重要なテーマになっています。厚生労働省の2025年簡易生命表では、女性の平均寿命は87.33歳。75歳時点の平均余命も15.88年と推計されています。
一方、75歳女性の年金受給額や平均貯蓄額、一人暮らしの割合、就業状況には、それぞれ異なる統計上の特徴があります。健康寿命と平均寿命の違い、認知症や介護のリスク、恋愛や再婚、服装やファッションまで、公的統計と制度資料をもとに、2026年の75歳女性の生活実態を詳しく整理します。
📌 【この記事の重要ポイントまとめ】
- 平均寿命:2025年の女性の平均寿命は87.33歳。75歳からの平均余命は15.88年。
- 年金・貯蓄:女性の老齢厚生年金の平均月額は約11.1万円。75歳以上世帯の貯蓄には大きな個人差がある。
- 健康・生活:75歳以上の女性の運動習慣や一人暮らし、介護、就業状況には年代特有の傾向が見られる。
【2026年最新】75歳女性はどのくらいいる?人口と暮らしの特徴

75歳以上の女性は1,275万人
内閣府の「令和8年版高齢社会白書」によると、2025年10月1日時点の日本の75歳以上人口は2,127万人です。そのうち女性は1,275万人、男性は852万人となっています。
75歳以上の女性は男性より約423万人多く、75歳以降の人口構成では女性の存在感が大きくなっています。女性の平均寿命が男性より長いことや、年齢が上がるほど女性の人口割合が高くなることが背景にあります。
また、75歳以上人口は総人口の17.3%を占めています。およそ6人に1人が75歳以上という人口構成です。
75歳女性の生活は一つのモデルでは説明できない
75歳という年齢だけで、健康状態や経済状況、生活能力を判断することはできません。
例えば、同じ75歳女性でも、現役時代の就業歴、厚生年金への加入期間、持ち家の有無、配偶者との同居状況、子どもとの距離、病気の有無などによって生活条件は大きく異なります。
日常生活を自立して送る人もいれば、通院や買い物に支援が必要な人もいます。仕事を続ける人、趣味や旅行を楽しむ人、一人暮らしを選択する人など、生活スタイルも多様です。
特に重要なのは、75歳を境にすべての人の生活が急激に変わるわけではないという点です。年齢による変化と個人差を分けて考える必要があります。
【平均寿命・健康寿命】75歳女性はあと何年生きる?健康状態の実態
2025年の女性の平均寿命は87.33歳
厚生労働省が2026年9月に公表した「令和7年簡易生命表」によると、2025年の日本人女性の平均寿命は87.33歳でした。前年の87.13歳から0.20年延びています。
ここで注目したいのが、75歳女性の平均余命です。同じ生命表では、75歳女性の平均余命は15.88年とされています。
単純に75歳に平均余命を加えると、約90.88歳まで生きる計算になります。つまり、75歳を迎えた女性にとって、80代や90代の生活を見据えた準備は決して早すぎません。
ただし、87.33歳は出生時の平均寿命であり、75歳時点の平均余命とは異なる指標です。個人の寿命を予測する数字でもありません。
健康寿命は75.45歳
平均寿命と合わせて確認したいのが健康寿命です。
厚生労働省の2022年の公表値では、女性の健康寿命は75.45歳でした。健康寿命とは、健康上の問題によって日常生活が制限されずに過ごせる期間を指します。
平均寿命87.09歳(2022年)と健康寿命75.45歳の間には、約11.6年の差があります。この差は、日常生活に何らかの制限が生じる期間を考える際の参考になります。
なお、健康寿命75.45歳は出生時からの平均的な指標です。75歳女性があと0.45年しか健康に生活できないという意味ではありません。
75歳以上の女性の運動習慣
令和8年版高齢社会白書によると、2024年に運動習慣があると回答した75歳以上の女性は44.4%でした。
65~74歳女性の36.4%と比較すると、75歳以上の女性のほうが高い割合になっています。年齢を重ねても、健康維持のために運動を習慣化している人が一定数いることが分かります。
厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」では、高齢者に対して、個人の体力や身体状況に応じて身体活動を増やすことを推奨しています。
具体的な目安としては、歩行または同程度の身体活動を1日40分以上、筋力・バランス・柔軟性を組み合わせた運動を週3日以上行うことなどが示されています。
ただし、75歳女性全員が同じ運動量を目指す必要はありません。膝や腰に痛みがある場合、転倒歴がある場合、持病がある場合には、医師や専門職に相談して運動内容を調整することが大切です。
【年金・生活費・貯蓄】75歳女性のお金事情は?老後の家計を検証
女性の老齢厚生年金の平均受給額
75歳女性の生活を考えるうえで、年金は重要な収入源です。
厚生労働省の「令和6年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、2024年度末時点の厚生年金保険(第1号)の老齢年金受給権者について、女性の平均年金月額は11万1,413円でした。
この金額には老齢基礎年金が含まれています。男性の平均は16万9,967円で、男女間には約5万8,500円の差があります。
こうした差の背景には、現役時代の賃金水準や厚生年金の加入期間、出産・育児や家族の介護による就業中断などがあります。
なお、この平均額は女性の受給者全体を対象としたもので、75歳女性だけの平均額ではありません。75歳女性の実際の受給額は、個人の加入記録によって決まります。
2026年度の老齢基礎年金はいくら?
日本年金機構によると、2026年度の老齢基礎年金の満額は、1956年4月1日以前生まれの人の場合、月額7万408円です。
2026年に75歳を迎える女性は1950年から1951年生まれに該当するため、この生年月日の区分が参考になります。
ただし、満額を受け取るには原則として40年間の保険料納付などの条件を満たす必要があります。未納期間や免除期間などによって実際の受給額は変わります。
また、会社員として働いた経験がある場合は、加入実績に応じた老齢厚生年金が上乗せされます。年金額を確認する際には、基礎年金と厚生年金を分けて把握することが大切です。
75歳以上の貯蓄額には大きな格差がある
2026年10月に公表された厚生労働省の社会保障審議会資料では、2025年国民生活基礎調査をもとにした75歳以上世帯の平均貯蓄額は1,535万円とされています。
しかし、平均額だけを見ると実際の生活状況を誤解する可能性があります。
同資料によると、75歳以上世帯では貯蓄がない世帯が11.5%ある一方、1,000万円以上の貯蓄を持つ世帯も4割以上あります。
つまり、75歳以上の人々の間でも、経済的な余裕には大きな差があります。
また、この数字は世帯単位の統計であり、75歳女性個人の平均貯蓄額ではありません。配偶者との共有資産や世帯構成によっても数字は変わります。
75歳女性の一人暮らしに必要な生活費
総務省統計局の2025年家計調査では、65歳以上の単身無職世帯の月平均収支は次のようになっています。
- 実収入:約13万1,456円
- 可処分所得:約11万8,465円
- 消費支出:約14万8,445円
- 非消費支出:約1万2,990円
- 月間の不足額:約2万9,980円
この統計は男女を含む65歳以上の単身無職世帯全体の平均であり、75歳女性だけの家計ではありません。それでも、一人暮らしの高齢者の家計を考える参考になります。
特に支出で大きいのが食費です。消費支出に占める食料費の割合は28.7%となっています。そのほか、光熱・水道費、交通・通信費、教養娯楽費、交際費などが生活を構成しています。
持ち家か賃貸かによって住居費は大きく変わります。また、医療費や介護費用、住宅の修繕費、家電の買い替えなど、毎月の家計調査だけでは十分に把握できない支出にも備える必要があります。
【2026年最新データ比較】75歳女性の生活を左右する5つの統計
75歳女性の生活実態を正しく理解するには、平均寿命や年金だけでなく、人口、健康、就業、貯蓄、介護を関連付けて見る必要があります。
以下は、2026年11月時点で確認できる公的資料を中心に、主要な指標とその意味を整理したものです。
| 関連する指標 | 公表された数値・対象 | 75歳女性の生活との関係 |
|---|---|---|
| 女性の平均寿命 | 87.33歳(2025年) | 長期的な生活資金と健康管理を考える基準 |
| 75歳女性の平均余命 | 15.88年(2025年) | 90歳前後までの生活設計を考える参考 |
| 健康寿命 | 75.45歳(女性・2022年) | 日常生活を自立して送れる期間の目安 |
| 年金受給額 | 女性の老齢厚生年金平均月額11万1,413円(2024年度末) | 現役時代の加入歴や賃金によって個人差が生じる |
| 一人暮らし | 65歳以上女性の22.1%(2020年) | 生活支援や地域とのつながりが重要になる |
| 就業率 | 75歳以上全体で12.6%(2025年) | 75歳以降も働く人が一定数存在する |
| 運動習慣 | 75歳以上女性の44.4%(2024年) | 健康維持に取り組む人が一定数いる |
| 要介護認定 | 75~84歳で要介護11.4%(2023年度) | 年齢上昇に伴う介護への備えが必要 |
この比較で重要なのは、それぞれの統計の対象年や年齢区分が異なることです。例えば、年金額は女性全体の受給者平均であり、就業率は75歳以上の男女全体の数値です。
統計の対象を確認せず、すべてを75歳女性個人の標準値として扱うと、実態を正しく理解できません。数字を生活設計に活用する際は、対象年齢、性別、世帯構成、調査年度を確認することが大切です。
【一人暮らし・仕事】75歳女性の生活スタイルと社会参加の実態
75歳女性の一人暮らしは珍しくない
内閣府の高齢社会白書によると、2020年時点で65歳以上の女性のうち、一人暮らしをしている人の割合は22.1%でした。
1980年には11.2%だったため、40年間で大きく増加しています。2050年には29.3%になると推計されています。
女性の平均寿命が長いことから、配偶者との死別後に一人暮らしを始めるケースなどが、女性の単身世帯の増加に関係しています。
一人暮らしには、自分の生活時間や家事の進め方を自由に決められる利点があります。一方で、体調不良時の対応、買い物、通院、防犯、災害時の避難などを自分で考える必要があります。
特に重要なのが、緊急連絡先の確保です。家族や友人、近隣住民、地域包括支援センターなど、困ったときに相談できる関係を複数持っておくと安心につながります。
75歳以上でも仕事を続ける女性はいる?
令和8年版高齢社会白書によると、2025年の75歳以上の就業率は12.6%でした。65~69歳では54.5%、70~74歳では36.2%となっており、年齢が上がるにつれて就業率は低下しています。
女性については、70~74歳の就業率が28.8%です。75歳以上の女性だけを対象にした就業率とは異なりますが、70代前半まで働く女性が一定数いることが分かります。
75歳以降の働き方としては、短時間勤務、地域の仕事、農業、自営業、経験を生かした業務などが考えられます。
仕事を続ける理由も一つではありません。収入を確保したい人、社会とのつながりを保ちたい人、これまでの経験を生かしたい人など、それぞれの事情があります。
ただし、年齢を重ねると体力や回復力に個人差が出やすくなります。勤務時間や通勤負担、安全性、医療機関へのアクセスなどを考慮し、無理のない働き方を選ぶことが大切です。
仕事をしない75歳女性の生活も多様
仕事をしていないからといって、社会との関わりが少ないとは限りません。
地域活動、趣味のサークル、ボランティア、友人との交流、家族の支援など、収入を伴わない活動も生活の大切な一部です。
75歳以降の生活では、仕事を続けるかどうかだけでなく、日常的に外出する機会や人と会う機会を維持できているかも重要な視点になります。
【認知症・介護・生活支援】75歳女性が知っておきたい健康リスクと備え
認知症のリスクは年齢とともに上昇する
75歳を迎えると、認知機能の変化について関心を持つ人も増えてきます。
内閣府の令和8年版高齢社会白書によると、2022年時点の65歳以上の認知症高齢者数は443.2万人、有病率は12.3%と推計されています。また、軽度認知障害(MCI)の高齢者数は558.5万人、有病率は15.5%でした。
認知症とMCIは同じものではありません。MCIは認知機能に低下が見られるものの、日常生活の自立が保たれている状態を指します。すべてのMCIが認知症に進行するわけでもありません。
また、これらの数字は65歳以上全体の推計であり、75歳女性だけの有病率ではありません。
認知症については、物忘れだけで判断するのではなく、以前できていた家事や金銭管理、道順の把握、会話などに変化がないかを確認することが大切です。
気になる変化が続く場合は、かかりつけ医やもの忘れ外来、地域包括支援センターなどに相談する方法があります。
75歳以上になると介護認定の割合も上昇する
介護の必要性については、年齢階級別のデータが参考になります。
令和8年版高齢社会白書に掲載された厚生労働省の2023年度介護保険事業状況報告によると、65~74歳では要支援認定が1.4%、要介護認定が3.0%でした。
これに対し、75~84歳では要支援が6.1%、要介護が11.4%となっています。85歳以上では要支援14.3%、要介護44.8%まで上昇します。
この統計は男女を合わせた年齢階級別の数値ですが、75歳以降に介護への備えが重要になることを示しています。
介護が必要になった場合の相談先
介護が必要になったとき、家族だけで問題を抱え込む必要はありません。
まず相談したいのが、市区町村の窓口や地域包括支援センターです。地域包括支援センターでは、高齢者の介護、健康、福祉、生活上の困りごとなどについて相談できます。
介護サービスを利用する場合は、市区町村への要介護認定の申請から始めます。認定結果に応じて、ケアマネジャーなどと相談しながら介護サービス計画を作成します。
主な生活支援には、次のようなものがあります。
- 訪問介護:自宅での生活を支える身体介護や生活援助
- 訪問看護:看護師による健康管理や医療的な支援
- デイサービス:日中の通所による介護や機能訓練
- 福祉用具貸与:介護ベッドや歩行器などの利用
- 配食サービス:食事の確保や安否確認を兼ねた支援
利用できるサービスや自己負担額は、要介護度や所得、自治体の制度によって異なります。
健康維持には運動・食事・交流の組み合わせが大切
75歳女性の健康維持では、運動だけに偏らないことが大切です。
筋力を保つための軽い運動、栄養バランスの取れた食事、十分な睡眠、定期的な健康診断や歯科受診などを組み合わせることで、生活機能の維持を目指せます。
特に高齢期は、食事量の減少や筋肉量の低下によってフレイルと呼ばれる心身の虚弱状態に近づく場合があります。
歩く速度が遅くなった、疲れやすくなった、体重が減った、人と会う機会が少なくなったといった変化は、健康状態を見直すきっかけになります。
【恋愛・再婚・ファッション】75歳女性の人生を豊かにする暮らし方
75歳女性にも恋愛や再婚の選択肢がある
75歳という年齢になっても、恋愛やパートナーとの関係を望むことに年齢制限はありません。
新しい友人をつくりたい人、趣味を共有できる相手を探す人、再婚を希望する人など、求める関係はさまざまです。
国立社会保障・人口問題研究所の「人口統計資料集2026」に掲載された2024年の再婚統計では、70歳以上の女性の再婚件数は1,360件でした。
これは70歳以上の女性全体の数字であり、75歳以上だけの件数ではありません。また、再婚件数は恋愛や交際をしている人の数を示すものでもありません。
それでも、高齢期に再婚という選択をする女性が実際に存在することは、公的な人口動態データから確認できます。
高齢期の恋愛で考えておきたいこと
75歳以降の恋愛や再婚では、気持ちの相性だけでなく、生活上の条件も考えておくことが大切です。
- お互いの生活習慣や価値観が合うか
- 現在の住まいをどうするか
- 年金や貯蓄などの財産管理をどうするか
- 医療や介護が必要になった場合にどう対応するか
- 相続や家族との関係をどう整理するか
再婚だけが幸せな関係の形ではありません。別々に暮らしながら交際する方法や、友人として交流する方法もあります。
経済的な条件や家族関係については、必要に応じて専門家に相談することも選択肢です。特に財産管理や金銭の貸し借りには慎重さが求められます。
75歳女性の服装とファッションの特徴
75歳女性のファッションに決まった正解はありません。若々しい服装を好む人もいれば、落ち着いた色やシンプルなデザインを好む人もいます。
年齢に合わせて服装を制限するよりも、自分の好みと身体の変化に合わせて選ぶことが大切です。
日常着では、着脱しやすいカーディガン、伸縮性のあるパンツ、軽量のアウターなどが便利です。気温差に対応できる重ね着も役立ちます。
特に靴選びは重要です。足に合ったサイズで、滑りにくい靴底、安定した履き心地、着脱のしやすさなどを確認するとよいでしょう。
外出時には、明るい色のストールやバッグ、アクセサリーなどを取り入れることで、落ち着いた服装にも変化をつけられます。
ファッションは見た目だけの問題ではありません。歩きやすさや着替えやすさを確保することも、自立した生活を続けるための工夫です。
【75歳女性の老後設計】これからの生活で優先したい5つのこと
75歳以降の生活を安定させるには、現在の健康状態や収入、住環境を把握し、将来の変化に備えることが重要です。
特に次の5つは、生活設計を考える際に確認しておきたい項目です。
1. 年金と毎月の支出を把握する
年金の振込額だけでなく、医療費、住居費、食費、光熱費、交際費などを整理します。毎月の不足額がある場合は、貯蓄を取り崩すペースも確認しておきましょう。
2. 貯蓄を緊急時と将来の支出に分ける
日常生活費だけでなく、入院、介護、住宅修繕、家電の故障など、突発的な支出に備えることが必要です。すぐに使える預貯金と、長期的に保有する資産を分けて考える方法もあります。
3. 健康診断と日常的な身体活動を続ける
血圧や血糖値などの管理に加え、筋力やバランス能力を維持することも大切です。無理のない散歩や体操、適切な食事を生活の中に取り入れましょう。
4. 住まいと介護への備えを考える
自宅で暮らし続ける場合は、段差の解消、手すりの設置、浴室やトイレの安全対策などを検討します。将来的に支援が必要になった場合の相談先も確認しておくと安心です。
5. 人とのつながりを維持する
家族だけに頼らず、友人、近隣住民、地域活動、趣味の仲間などとの交流を大切にします。定期的に外出する機会をつくることは、生活の張り合いにもつながります。
【75歳女性に関するよくある質問(FAQ)】
Q1:75歳女性の平均寿命は何歳ですか?
A1:2025年の女性の平均寿命は87.33歳です。また、75歳女性の平均余命は15.88年で、平均的には約90.88歳まで生きる計算になります。個人の寿命を保証する数字ではありません。
Q2:75歳女性の年金受給額はいくらですか?
A2:厚生年金保険の女性の老齢年金平均月額は、2024年度末時点で11万1,413円です。ただし、これは女性全体の平均であり、75歳女性だけの平均額ではありません。実際の金額は加入期間や給与水準などで変わります。
Q3:75歳女性の平均貯蓄額はいくらですか?
A3:2025年国民生活基礎調査をもとにした2026年の厚生労働省資料では、75歳以上世帯の平均貯蓄額は1,535万円です。個人単位や女性だけの平均ではなく、世帯ごとの格差も大きいため注意が必要です。
Q4:75歳女性の一人暮らしは多いのでしょうか?
A4:2020年時点では、65歳以上女性の22.1%が一人暮らしでした。2050年には29.3%になると推計されています。75歳以上に限定した割合とは異なりますが、高齢女性の単身生活は重要な社会的テーマになっています。
Q5:75歳女性でも仕事を続けられますか?
A5:可能です。2025年の75歳以上の就業率は男女全体で12.6%でした。短時間勤務や自営業、地域活動など、健康状態や希望に合わせた働き方があります。
Q6:75歳女性の認知症リスクは高いですか?
A6:認知症の有病率は年齢が上がるにつれて高くなる傾向があります。ただし、75歳になったから必ず認知症になるわけではありません。気になる認知機能の変化があれば、早めに医療機関や地域包括支援センターに相談することが大切です。
Q7:75歳女性が健康を維持するためには何をすればよいですか?
A7:体力に合わせた運動、栄養バランスの取れた食事、睡眠、定期的な健康診断、社会的な交流を組み合わせることが基本です。身体に痛みや不調がある場合は、医療専門職に相談して取り組みましょう。
Q8:75歳女性でも恋愛や再婚はできますか?
A8:できます。2024年には70歳以上の女性の再婚が1,360件ありました。恋愛や再婚に年齢による一律の制限はありません。本人の意思や生活条件に合わせて関係を築くことが大切です。
まとめ:【プロの結論】75歳女性のこれからの生活は健康・お金・つながりが鍵
2026年の最新統計から見ると、75歳女性の暮らしには、長寿化、単身世帯の増加、年金収入の個人差、健康状態の変化、介護への備えなど、複数の特徴があります。
2025年の女性の平均寿命は87.33歳で、75歳時点の平均余命は15.88年です。75歳を迎えた後にも長い生活期間があることを前提に、家計や住まい、健康について考える必要があります。
年金や貯蓄については平均値だけで判断せず、自分自身の受給額、保有資産、毎月の支出を把握することが大切です。特に一人暮らしの場合は、生活費の管理だけでなく、緊急時の連絡体制や地域の支援制度も確認しておきたいところです。
【プロの結論】75歳女性の老後設計で優先したいのは、次の3点です。
- 経済面:年金と貯蓄を正確に把握し、医療・介護・住居費を含めた長期的な家計を考える。
- 健康面:無理のない運動、食事、健診を継続し、身体や認知機能の変化に早めに対応する。
- 生活面:仕事、趣味、恋愛、友人との交流など、自分が望む人間関係や活動を大切にする。
75歳は人生の終着点ではありません。自分の身体や経済状況を理解し、必要な支援を上手に活用しながら、これからの時間をどう過ごすかを選択できる年代です。
年齢だけで生活の可能性を決めつけず、健康、経済、社会とのつながりをバランスよく整えていくことが、75歳以降の充実した暮らしにつながります。
主な統計資料・出典
- 厚生労働省「令和7年簡易生命表」(2026年9月公表)
- 内閣府「令和8年版高齢社会白書」
- 厚生労働省「令和6年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告・2025年平均結果」
- 厚生労働省「令和7年国民生活基礎調査」
- 国立社会保障・人口問題研究所「人口統計資料集2026」
- 厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」